マテリアリティ(重要項目)とKPI

NISSHAグループは、サステナビリティビジョンの実現に向けて、特に重要性の高い項目をマテリアリティとして特定し、2030年を起点にバックキャストして具体的な戦略項目、KPI・アクションアイテムを設定し、取り組んでいます。

マテリアリティは「事業機会の創出」「リスクの低減」「経営基盤の強化」「ガバナンスの推進」の視点で、「社会・ステークホルダーにとっての重要度」と「NISSHAにとっての重要度」の2軸を用いて評価します。また、お客さまや株主・投資家をはじめとするステークホルダーとの対話で得られた知見を「社会・ステークホルダーにとっての重要度」に取り入れています。抽出された課題および当社グループにおけるその位置付けについてサステナビリティ委員会で議論を行い、取締役会での審議および決議を経て、マテリアリティを特定しています。

マテリアリティ特定プロセス

ステップ 1
関連する課題の抽出
SDGsやGRIスタンダード、RBA(Responsible Business Alliance)などを参考に、NISSHAグループのサステナビリティビジョンの実現に関連する社会課題・経営課題を抽出
ステップ 2
優先順位付け
ステップ1で抽出した社会課題・経営課題について、お客さま、株主・投資家などステークホルダーとの対話を通じて得た知見を取り入れ、「社会・ステークホルダーにとっての重要度(SDGsや外部評価などを考慮)」と「NISSHAにとっての重要度」の2軸で分析し優先順位付け
ステップ 3
妥当性の検証
事業組織、サステナビリティ委員会に関与する部門およびESGタスクフォースなどへのヒアリングを実施し、優先順位の妥当性を検証
ステップ 4
マテリアリティの特定とKPI・
アクションアイテムの策定
ステップ1~3を踏まえ、取締役会での審議および決議を経て、マテリアリティを特定。事業組織、部門およびタスクフォースは戦略項目およびKPI・アクションアイテムに落とし込み、それらをサステナビリティ委員会が承認

事業機会の創出

サステナビリティビジョンで定める重点市場における、重要な社会課題(ニーズ)をもとに特定
マテリアリティ マテリアリティを達成するためのシナリオ (戦略項目) KPI・アクションアイテム
(2026年度)
医療課題の解決
(医療機器)
医療機器・ヘルスケア市場向け事業の拡大
  • メディカルテクノロジー事業の売上高
  • S
移動・物流の安全性・快適性、環境負荷の低減に貢献
(モビリティ)
モビリティ市場向け事業の拡大
  • モビリティセグメントの売上高
  • E
  • S
サーキュラーエコノミーの推進
(サステナブル資材)
サステナブル資材市場向け事業の拡大
  • サステナブル資材セグメントの売上高
  • E

リスクの低減

サステナビリティビジョンの実現を目指すうえで、事業の継続性を阻害する環境・社会面のリスクを評価し特定
マテリアリティ マテリアリティを達成するためのシナリオ (戦略項目) KPI・アクションアイテム
(2026年度)
人権の尊重 労働・⼈権リスクの低減
  • 労働・⼈権リスク発⽣の⾼い地域における一次サプライヤーの児童労働・強制労働の発⽣件数 0 件
  • S
気候変動への対応 CO2排出量の削減
  • CO2排出量削減率 ▲18%(2020年比)
  • E
責任ある製品・サービスの提供
  • 事業戦略に則った品質マネジメントシステムの維持・拡大
  • 製品の安全性・実現性を重視した設計段階での品質向上
  • 品質教育の実施
  • 重大品質事故件数 0件
  • S
持続可能な調達 安定調達の仕組みの構築と運用の実現
  • サプライヤーの能力や調達品ごとのリスクを把握した調達戦略により、持続的な安定調達を実現
  • S
生成AIの普及に対応したデータセキュリティ
  • セキュリティシステムの継続的な強化
  • 全社員のセキュリティリテラシーの維持・向上
  • 生成AIの積極的な活用による生産性の向上
  • NISSHAグループ全社への遅滞のないセキュリティシステムの展開
  • フィッシングメール訓練、教育システムの全社展開
  • 生成AIに関するガバナンスの整備、教育の実施

経営基盤の強化

サステナビリティビジョンの実現を目指し事業活動を加速させるうえで、重要な経営基盤の要素を特定
マテリアリティ マテリアリティを達成するためのシナリオ (戦略項目) KPI・アクションアイテム
(2026年度)
人的資本の充実 ⼥性活躍の推進
  • 女性管理職比率
    (グローバル連結)23% 
    (NISSHA単体)12%
  • S
経営・戦略⼈材研修の充実とローテーション
  • リーダー候補者の選抜率
    (NISSHA単体)45%
  • S
効率性・生産性の向上 価値創造プロセスのデジタル化の拡大による効率性・生産性向上
  • データに基づく意思決定の仕組みの拡大
  • 海外現地法人での生産性向上ツールの導入による労働時間の削減 20,000時間 / 年(2023年比)
  • 生成AIによる非定型業務の労働時間削減
  • S

ガバナンスの推進

サステナビリティビジョンの実現を目指し事業活動を加速させるうえで、重要なガバナンスの要素を特定
マテリアリティ マテリアリティを達成するためのシナリオ (戦略項目) KPI・アクションアイテム
(2026年度)
取締役会の実効性の向上 コーポレートガバナンス、グループガバナンスに関わる仕組みの高度化
  • 取締役会の実効性評価の向上
グローバルガバナンスの高度化
  • グローバルリスク管理体制の整備完了(地域ごとのリスク管理体制)

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